船井総研、コロナ禍での業績アップのカギは広告宣伝
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船井総合研究所は3月9日、ウェブ上で、「春の定番セミナー」を開催。同社の奥野倫充シニアコンサルタントや今西優貴シニアコンサルタントら、4人が登壇した。
奥野シニアコンサルタントは、コロナ禍で業績が向上した法人の傾向をもとに、「2021年の営業戦略」について講演。当該企業の粗利率が15～18％前後である点に着目し、「15％未満の粗利率は、行き過ぎ。過剰な薄利はプロの温床となり、業績が伸び悩む原因になる」と指摘。
さらに、「シェア率が伸長したホールは、粗利に対する広告宣伝の比率を8～10％まで高めていた」と説明。適正な粗利を確保しつつ、それを広告宣伝の原資にあて"自店のウリ"を明確に伝えることが、コロナ禍での業績アップの第一歩だと力説した。
今西シニアコンサルタントは、11月末の5号機完全撤去を見据えたパチスロ運用を指南。「『番長3』などを打つ、勝ち額重視派は12月以降、パチンコに移行するため、種を撒く意味はゼロ。それより、『SLOTバジリスク～甲賀忍法帖～絆2』などの設定を見直し、確実に残る勝ち率重視派向けの戦略に比重を置くべき」との見方を示した。
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